ノウハウや知見を広く実務で活用し、効果を発揮するためには、研究としての裏付けが必要です。
また、理論だけの研究では、実務で使うことは困難です。
弊社は「研究成果で経営と実務に貢献する」ことを経営方針とし、複数の学会に所属しながら取り組んでいます。
「コロナ禍」はオフィスワークにも多大な影響を与えてきました。
一方、この体験は私たちがこれまで気づかなかったことの重要性を教えてくれた、とも言えます。
どこのオフィスにもある「トラブル、クレームをなくす」、「気持ちよく休暇がとれる職場づくり」など課題は、コロナ禍では「在宅勤務・交代出社でもサービス低下させない」という新しい形で姿を現しました。
本気でオフィスの「ウィズコロナ」を考えるために、「人間と仕事を知り、改善の手法を学び、実践の中で人と組織をつくる」という体系的な取り組みのエキスを90分でお話します。
当社が加盟する日本システムデザイン学会が主宰する「複雑化した時代をシステムデザインで考える」という企画(3回シリーズ)です。
(PDFが表示されるまでに若干時間を要する場合がありますのでご了承ください。)
「在宅勤務実施の結果、総務課Aさんの生産性はどれだけ上がったのか?(または下がったのか?)」という問いに対する「答え」を出すのは難しいものです。
オフィスワーク、特に、直接利益を生まないセクションの仕事の成果が見えにくい、というのが主な原因です。
一方、働き方改革、コロナ対策等に伴い業務環境が変化する中で、「生産性」についての関心が高まっています。
企業の決算書類である損益計算書を原点とし、売上を分子、経費を分母として生産性を算出します。
売上増加および経費削減のために必要な成果(成果KPI)と、それらを生み出す現場活動(活動KPI)へとブレイクダウンします。
活動実績の合計値からトラブル等に伴うマイナス評価の合計値を差し引いた値を分子とし、配賦経費を分母として生産性を算出します。
マネジメント上必要な組織単位と期間で生産性を定量評価し、その時系列変化をモニターすることにより、PDCAサイクルでの業務改善を効果的に行うことが期待できます。
提案手法および実証研究についてのご質問、ご相談はこちらのフォームからお願いいたします。
受信確認後、弊社から折り返しメールでご連絡を差し上げます。
株式会社オフィスソリューション 代表取締役 宮﨑 敬